国際的に実施されている学習達成度調査（PISA）の結果、日本は「読解力」の平均点が落ち、前回の8位から15位に下落したということがニュースになっています。
この記事を読んでいる人の中には学習達成度調査（PISA）という名前があまり聞きなれない人もいるかと思います。今回は学習達成度調査（PISA）について説明していきたいと思います。
学習達成度調査（PISA）とは
学習達成度調査（PISA）とはProgramme for International Student Assessmentの略で、OECD加盟国の世界79カ国・地域の15歳を対象に読解力と数学的・科学的応用力を測ることを目的としています。
PISAは2000年に第一回調査が開始され、その後3年ごとに調査が行われています。
2018年に実施された最新の調査では、日本からは183校から6100人が参加しています。この時の調査では読解力の下落のみならず、数学的応用力も5位から6位に、科学的応用力も2位から9位に順位を落としています。
過去の日本の順位
第一回の調査の際には、日本は数学的応用力では1位、読解力は8位、科学的応用力も2位と比較的高い順位を得ています。比べて最新の調査での下落に関しては文科省は「トップ水準を維持している」と分析しているものの、そこには今の子供たちの現状を確かに反映しているようにも感じます。
学習達成度調査（PISA）の順位下落について
メディアリテラシー（情報リテラシー）不足
学習達成度調査（PISA）で問われる読解力とは複数のネット上の情報を比較したり、客観的な事実か個人的な意見かを見極める能力などだそうです。
ここが下落しているということは、メディアリテラシー（情報リテラシー）の教育がまだまだ不十分なのではないかと思ってしまいます。
本当に玉石混合の情報が飛び交う中で、どうやって正確な情報を見極めるか、情報に含まれるバイアスの程度を推し量るのかなどは多くの情報の中で生きる現代において必須だとも思います。
例えば『夢は絶対に叶う』という言葉。これは真実かどうか？
この場合はその発言をしている人がどういう人かに大きく左右されるでしょう。実際に夢をかなえた人であれば『夢は絶対に叶う』というでしょうし、そうでない人は「叶わないこともある」というでしょう。
このように、言葉をそのまま鵜呑みにするのではなく、発言した人の立場や状況、信頼性にまで目を配っていくことが大切です。
コンピュータに慣れていない？
他にも文科省の分析では日本は授業でデジタル機器を使う時間が少ないためにコンピュータを使った本調査に戸惑ったのではないかともいわれています。
スマホの普及でPCの保有率が下がり気味にあるというデータもありますが、しかしながら今後の時代においてコンピュータの環境を整えることもまた教育の一環ではないかと思います。
日本ではIT担当大臣に78歳（当時）の竹本直一氏が就任されています。選出の理由として「SNSの投稿も、スマートフォンを駆使して自ら行っており、問題ない」を挙げられたことにネットでは失笑の声であふれていましたが、それとは対照的に台湾では元Appleのコンサルタントであり、pearl6の開発に携わった天才プログラマのオードリー・タン氏が同様の役職に就任しています。彼は就任当時35歳。一説にはIQが180ともいわれています。
民間人閣僚
IT担当大臣にあたって政治の世界にこだわらず、広く人材を集めるというのは他には韓国でも行われています。もちろん日本においても民間人閣僚は竹中平蔵氏や森本敏氏などが過去に起用されてはいるのですが、ことITの分野となると、今までに民間人が起用された例はないようです（最も民間人閣僚とはいってもその多くは官僚出身者であり、純然な民間出身者はまだまだ少ないのが現状です）。
例えば最近の人気アプリのLINEやTikTokがことごとく韓国や中国※で生まれていることを考えると、ITに対する国の姿勢の違いも看過できないなと思ってしまいます。
※台湾は中国ではないですが。
学習達成度調査（PISA）が与える影響
今は学生の習う内容も増え、脱ゆとり教育となっていますが、その要因の一つとして学習達成度調査（PISA）での日本の順位が下がったこともあるそうです。
学習達成度調査（PISA）の次回の実施は2021年になります。下落傾向は止まるのか。
引き続き注目していきたいと思います。
